フリアーシステムズのM400は、高度な640 x 480ピクセルセンサーを搭載し、完全な暗闇や薄暗い場所でも鮮明な赤外線映像を提供します。30xズーム搭載HDカラー可視カメラとタイトビームLED投光器がより高度に目標を識別して、安全性を高めます。また光学サーマルズームレンズ（～4x）により、さらに遠くの船舶や物体を見ることが可能です。ジャイロ式姿勢制御機能とレーダー追跡システムにより、決して重要な目標を見失いません。
夜間でも目標を捉える完璧な撮像システム
-
ショートレンジ、ロングレンジでの検出
M400の赤外線カメラは4x光学ズームレンズを搭載、最大倍率でも焦点を保持して鮮明な目標画像を提供します。
-
赤外線カメラと可視カメラのデュアルペイロード
3x光学ズーム搭載赤外線センサーと、30xズームHDカラーカメラで構成されます。
-
過酷な環境に耐える設計
防水設計の堅牢なジンバルと自動ウィンドウヒーターにより、鮮明な画像を得られます。また、ジャイロ式姿勢制御機能により、荒海でも安定した画像を提供します。
高度な目標識別を実現
フリアーシステムズのM400は、困難な条件下でも優れた状況認識を実現します。2つのカラーパレットとインスタラート（InstAlert™）機能により、画面上で最も温度が高い部分が分かりやすく赤色、オレンジ色で表示されます。一方、アイスアラート（IceAlert™）機能により、最も温度が低い部分は青色、緑色で表示されます。また、レーダー統合システムにもとづき、特定のレーダー目標を追跡します。
製品仕様
一般仕様
- 視野角
- 64°～2.3°光学HFOV / 0.2 NFOV e-zoom
- 一般的な構成
- カメラヘッド、ジョイスティック制御ユニット、ケーブル、オペレーションマニュアル、ガラス充填のトップダウンライザー
- 保証
- 2年 / 製品登録によって3年
- 重量
- 20.2kg
- カメラヘッドサイズ
- 385mm×474mm／393mm×559mm（シリンダー行程容積）
- 一体型オプション
- フリアーシステムズのジョイスティックによるIPコントロール、PC、ウェブブラウザ 先進の多機能ナビゲーションディスプレイ（Nexus SDK）に接続 フリアーシステムズのセンサーマネージャー搭載 Pelco DによるRS-485/422シリアルコントロール NMEA 0183シリアルコミュニケーション（レーダー追跡用）
- パン／チルト範囲
- 水平旋回範囲360º連続、垂直旋回範囲+/-90º
サーマルイメージング
- 熱画像解像度
- 640×480
- 検知器タイプ―熱画像
- 640×480ピクセル 非冷却バナジウム（VOx）マイクロボロメーター
- 電子ズーム―熱画像
- 1×～4×
- 視野角［H×V］、熱画像
- e-zoom使用で18°～6° / 1.5°HFOV
- 視野角、熱画像
- e-zoom使用で18°～6° / 1.5°HFOV
- 焦点距離、熱画像
- 35 mm（広角）～105 mm（狭角）
- 画像処理、熱画像
- フリアーシステムズ独自のコントラスト補正機能（DDE™）
スポットライト
- ビーム
- 5°の拡がり角度
- ルーメン
- 580.0
- タイプ
- LED
可視イメージング
- ズーム
- 30倍光学ズーム
- 検知器タイプ―昼光
- ロングレンジの昼光／低照度カラー表示
- 視野角、昼光
- 64°～2.3°光学HFOV / 0.2 NFOV e-zoom
- 焦点距離、昼光
- 129 mm～4.3 mm
- 最小照度_昼光
- 0.5ルクス以上（50 IRE時） ／ 05ルクス（ICRモード（B/W））
- 解像度、昼光
- 最大1080/30pの高解像度
環境
- ウィンドウ自動除霜
- 標準
- 使用温度範囲
- -20～+55℃
- 保存温度範囲
- -50℃～+80℃
接続と通信
- 構造タイプ
- BNC（耐食タイプ）
- ビデオ出力
- デュアル、独立H.264対応ネットワークビデオストリーム HD-SDI可逆デジタルビデオインターフェース 高解像度シリアルデータインターフェース 放送品質映像出力 同軸ケーブルでHD映像を提供 切換可能複合アナログ映像出力（SD）NTSCまたはPAL
船舶・ボート用イメージング&レンズ
- ビデオトラッキング
- 非対応
電源
- 消費電力
- <50W（通常） / 130W（最大）、2台のヒーター動作時は270W
- 電源条件
- 24V DC
メディアギャラリー
関連ドキュメント
輸出規制
輸出規制
このページに記載されている情報は、輸出管理規則（EAR）による輸出規制の適用を受ける軍民両用製品に関するものです。 なお、米国の法令に反する製品の転用は禁じられています。 特に禁止されていない限り、外国人または外国当事者への輸出または譲渡の前に米国商務省の許可を取得する必要はありません。